陽謀日記

陽謀を明かします

ハライター原の現場を見てみよう「防空壕はスパイ防止法とセットで」

野坂昭如さんの絵本「ぼくの防空ごう」を紹介して以来、防空壕に関心を持っています。防空壕が近くにあると知り、見学してきました。

床下の防空壕で戦死したお父さんと出会う物語

阪急電車の石橋阪大前駅を下車。阪大キャンパスとは反対の西口を出て、大阪府道10号線を高速道路の中国自動車道に向かって10分ほど歩くと、大阪府池田市豊島南にある十二神社があります。

 

現地レポートは

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郷土史などを調べれば、みなさんのお住まいの地域にも防空壕跡が残っていると思います。

防空壕は空襲に対抗する庶民にも取れる手段ですが、そのありかが敵に知られれば、無力です。十二神社の防空壕のように上部を土と草で覆い偽装しているのは、上から見て目立つようでは空襲を受けてしまうからです。

空襲や防空壕に関して、教訓的な書物があります。他者を疑うことを知らない日本人だからこそ知っておきたいことです。

戦前戦時戦後と売国者の多さに唖然とします

ユダヤは日本に何をしたか」(渡部悌治著 2009年成甲書房発行)に<空襲を手引きした日本人>という章があります。

「外国人宣教師団に隷属した日本の若い牧師には、私の郷里酒田市が敵機の来襲を受けたとき、その手引をした形跡があった」と述べたうえで、「牧師が空襲の6日前に、牧師と同居の共産党員が空襲の4日前に姿を消した」「機銃掃射を受けた第一国民学校には4日前まで大部隊が駐屯していた(※3日前に移駐)」「共産党員の勤務先も空襲を受け、同僚の数人が即死、何名かが手足をもぎ取られている」と続けて、4日前の詳細な位置関係などが、敵機に正確に伝わっていたことがうかがえます。

勇気ある著書でしか読めない言語空間があります

「真のユダヤ史」(ユースタス・マリンズ著 2012年成甲書房発行)から引用します。

「ドイツ人ヘルマン・アイヒ博士は著書のなかで、『ドイツ人はヨーロッパの他のどの国民よりもずっと反ユダヤ色がなかった』と述べているが、それは事実だ。ナチス突撃隊は夜間、それも深夜にドイツ人の店を急襲しなければならなかった。それはドイツ人がユダヤ人を守るために突撃隊を襲うのを避けるためであった。だが、連合国軍の爆弾が女性と子供を殺しはじめると、そんな雰囲気は一変した。ヒトラーは戦争がつづくあいだ、すべてのユダヤ人を収容者に拘束するよう命じた」

そして、ここからが重要です。

「その理由は、多数のユダヤ人が、ドイツの都市・居住区域を空爆する爆撃機のための誘導信号灯を設置しているところを発見され、捕まったからである」

1941年11月30日ヒトラーがヒムラ―に、ユダヤ人を抹殺してはならないと命令したヒムラ―の手書きメモが掲載されています

イギリスの著名な歴史家デイヴィッド・アーヴィング著の「ヒトラーの戦争」(1983年早川書房発行)には、「墜落した爆撃機から最近発見された文書と地図から、彼(※注:ヒトラー)はイギリスの航空機乗員がいまや産業上の目標そのものは無視して、住宅地域だけを狙うよう指示されているのを知った」とあります。

 

ドイツの空襲も日本の空襲もそうですが、無差別爆撃によって市民も巻き添えを食ったのではないんです。女子供、老人…まさに弱い人間を狙い撃ちにして、爆撃していたんですね。「絨毯爆撃」「無差別爆撃」ということばでも足りない非道さです。そしてその非道さを支えていたのが正確な位置”情報”です。

防空壕という自衛意識が高まるのは、国防に欠かせませんが、スパイ防止法がなければ、防空壕も格好の標的とされるでしょう。大東亜戦争時と違うのは、反日教育を受け国防動員法によって国外で破壊活動できる人たちを安易に受け入れている点です。今ほど同法が必要な時はありません。

 

しかし、沖縄県民はさる9月11日、国会議員時代は統一世界政府を目指す世界連邦の日本国会委員として名を連ね、媚中派でも名高いデニー知事を再選させてしまいました。度を超えた平和ボケと言えるでしょう。

私はこの日は日本にとっての、<911>と考えています。

なんくるないさー」ではすみません。沖縄だけでなく日本にとって。

ハライター原のマスゴミニュース「いしゃ・マスゴミの代わりに草莽が米政府機関発表文書を和訳するだけの動画」

信頼すべき情報のみでお送りしていますので、今回は動画と連動しています。

FDAブリーフィング・ドキュメント・テーブル2」と検索すると容易に見つかりました。FDAに提出され、FDAから発表された文書です。

スクリーンショットですので、前後半に分割しているものがあります。

まずは表紙の前半をご覧ください。

表紙の前半

FDA米食品医薬品局)の「ワクチンおよび関連生物製剤諮問委員会」が2020年12月10日に発表しています。

流行病についてF社お注射の最終段階の臨床試験に関する文書です。

 

表紙の後半でスポンサーはF社(厳密にPから始まりますが日本語読みにさせていただきます)とB社になっています。

表紙の後半

次に、リストオブテーブルというものをご覧ください。メーカーから表で追加提出された文書ということで、テーブル6、7と実際はもっとたくさん評がありますが。一部抜粋しています。ここのテーブル2の部分をご覧ください。

「有効グループと無作為に選ばれた治療グループ」という意味ですね。

リストオブテーブルズ



そして、18ページにあるテーブル2に移りましょう。「BNT162b2」というのはお注射のお名前です。「プラセボ」とは偽薬ぎやく・にせぐすり、つまりは生理食塩水を投与されたグループです。

テーブル2の前半

これはテーブル2の前半ですので、次にテーブル2の後半の後段をご覧ください。

テーブル2の後半、赤囲みに注目してください

まず、「除外理由」があります。4万4000人もの大規模な試験ですから、除外例は避けられません。

無作為抽出ですべてのお注射を受けなかったり、1回目の後決められた期間内に2回目を受けなかったり、という理由が多いですね。手順に逸脱したということです。

 

そして本題です。一番最後をご覧ください。

2回投与された14日以上後にほかの重要な手順逸脱があったもの」があります。

左のお注射群が311人、右の生理食塩水群が61人です。計372人が2回投与で試験を完了したのに除外されたのです。もったいない。

「ほかの重要な手順逸脱があった」って理由になっていませんし、そしてもっと大事なのは両者に250人もの大差があります。

この評価については、先のブログで近藤先生のご意見をそのまま書いています。まったく同感ですので、ここでは重ねません。

※なお、この評価した先のブログと連動する動画は「バン」の恐れがあるので、自粛して削除しました。

データ大量除外疑惑に医者もマスゴミも知らん顔して、有効率は独り歩きし続け、すっかり有効率の話すらされなくなって、オミクロン対応〇チンの接種間近です。

このデータは近藤先生が真っ当な一般国民のために目を凝らして発掘し、残してくれたわたしたちや子孫の自衛のために欠かせないデータです。

共有・拡散していただけることを切にお願いします。

「F0チン疑惑のデータ処理」~ハライター原のマスゴミニュース

今年8月に急死された近藤誠先生の「新型コロナワクチン 副作用が出る人、出ない人」(2021年小学館発行)を、マスゴミニュース速報版として紹介します。

くだらん新聞の10日分で買えるのかあ、なんとお得なんだ

近藤先生はがんだけでなくワクチンについての著書「ワクチン副作用の恐怖」(2017年文藝春秋発行)もあります。日本の医療の最大の病巣に気付いていたからでしょう。

 

同書は大変役立つ情報が多いので改めて詳細版をお伝えするつもりですが、F社の〇チンに関する重大疑惑が書かれています。いち早くお知らせしたいと考えました。

 

テレビや新聞広告では業界目線で語り、メーカーから講師料を、ワイドショーから出演料をがっぽり稼ぎ、ランクの高い大学に異動し、といった「いしや」と違って、

海外の論文を読み漁って研鑽を積み、メーカーを核とする医療界に忖度しない医師にしかできない。医療関係を取材してきた一人として、そんな指摘だと感じたからです。これは、本来、マスコミが追及すべき事案です。2年近く世界的大ニュースのネタが転がっているのに取材しないわけですから、つまりは「報道しない自由」を謳歌するマスゴミニュースです。

 

近藤先生が発見したのは、<F社の〇チン第三相試験において、試験対象者が理由を明かさず多数除外となっていること>です。

 

その前に、緊急承認前の最終段階である、第三相試験の経緯を見ていきます。この経緯にこそ、発見につながる不審点があったのです。

 

「有効率95%」という「最終解析」が2020年11月18日F社によって発表されます。

その9日前の11月9日にF社は中間解析として「有効率9割超」と発表するも、ライバルのM社が16日に「有効率94.5%」と発表、その2日後にあたるのが11月18日です。

わずか10日間にFが2回も発表したことに、近藤先生は不自然さを感じました。

※ちなみにM社は、8月26日F社と協力会社のB社に対してメッセンジャーRNA技術の模倣をしたと特許侵害で訴えました。

 

有効率について、少し説明します。

第三相試験に参加した4万3661人を二分して半数には〇チン、もう半数には生理食塩水が2回ずつ接種。そして平均2か月の観察を経た試験結果の最終解析では、「発症」したのは生理食塩水群が162人〇チン群は8人

有効率95%は、「〇チンを打つと発症が95%も減ったぞ」という意味です。

しかし、そもそも大群である非発症で比較すれば、大差ないことがわかります。

「ほとんどの人に〇チン効果があった」という意味ではありません。有効率を正しく伝えないのもマスゴミですね。印象操作に加担しているのです。

 

さらに不信感が募った出来事があります。これは海外メディアでは報道されたのでご存じの方もいるでしょう。私も「不逞野郎だなあ」と思いました。

 

F社が中間報告後、株価が高騰したその日に、F社のCEOと副社長が自社株を売り、各590万ドル、190万ドルを手に入れました。1ドル140円としても82億6000万円ですか。←申し訳ありません。1桁間違えました。8億2600万円です。

もっと騰がるかもしれないのに、ここに不利益情報を部下からの報告で知ったのではと疑います。

 

近藤先生は、F社を調べてもアクセス不可能なデータと知っていましたが、注意深く見ていると、F社がFDA(米国食品医薬品局)に〇チンを緊急承認してもらうための提出文書を発見します。

 

「2度の接種後、偽薬群では61人を、〇チン群では311人を最終解析から除外した」という文章です。

 

その問題点をこう指摘します。

「規定の回数を打てば試験は実質終了で、あとは被験者の経過を観察するだけ」なのに、

▽実質試験終了後に372人もの大量除外

▽除外者は〇チン群が250人も多く、生理食塩水群での発症数162人を上回る

▽除外理由を明かしていない

 

「つまり、事後にデータを操作して、〇チン群に生じた発症ケースを隠してしまった可能性があるわけです」

 

試験結果は、権威ある医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に論文掲載されているものの、「多数のケース除外」とは記されていないそうで、「FDAへの提出文書と合わせて2重の隠蔽行為なのでしょう」と述べています。

 

グローバル勢力の本質に触れるたびに、私たちの世界が悪意に脅かされていることを実感します。

 

ブログを最初に見ていただいた方は、核心を避けていますが、動画もご覧ください。

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ハライター原のブログ「女王と新国王とグローバル勢力」

今回はブログのみで動画は自制しました。動画はちょっと危ないだろうという理由です。

 

前回「9月8日に世界で何が?」という動画とブログを出しました。

7月8日安倍元首相暗殺事件、8月8日トランプ邸のFBI強制捜査と、毎月8日にグローバル勢力が得をする世界的大事件が起きている。毎月8日周期で起きていて11月8日の米中間選挙まで続くのではないか、というものでした。

 

ただの偶然かもしれませんが、9月8日エリザベス女王が逝去し、チャールズ皇太子が新国王に即位しました。

 

エリザベス女王についてはある記述が、チャールズ皇太子についてはある写真が、グローバル勢力との深いかかわりを思わせます。

目からウロコ!

「真のユダヤ史」(ユースタス・マリンズ著 2012年成甲書房発行)より抜粋します。

「貴族はローマ帝国の没落にはじまる自己零落の過程で、ユダヤ人や黒人と婚姻関係を結んだからである。…多くのヨーロッパの貴族は、その外見がユダヤ人以上にユダヤ的であった。…とくにスペイン、イタリア、フランスの貴族は、その顔つきがユダヤ的であった。ここ最近の五〇年間は、イギリスの君主にもユダヤ人に特有の外見的特徴があらわれてきている。だからこそエリザベス女王は、イディッシュ系の銀幕の女王エリザベス・テーラーにそっくりなのである」として、若きエリザベス女王と大女優リズとの写真が並べられています。

同書を手に取って確かめていただきたいのですが、そっくりです。

 

一方、チャールズ皇太子で一番に思い出すのは、印象的な写真です。

ナイトのエヴリン・ド・ロスチャイルド氏が険しい表情でチャールズ皇太子の胸を指で小突いているようにしか見えない写真。

チャールズ皇太子は少しおびえているようにも見えます。

チャールズ皇太子 ロスチャイルド>と画像検索すれば、今も見ることができます。

そして、フェイク写真ではなさそうです。

画像販売サイトを見ると、「2015年3月26日イギリスのロンドンのチャールズ皇太子公邸クラレンスハウスで行われたアジアゾウを絶滅の危機から救うイベントのレセプションで撮影された」と記載があります。

これも目からウロコ!

同じく、ユースタス・マリンズ著「知られざる世界権力の仕組み 下巻」(2017年成甲書房発行)によれば、当時名指しされた世界最高権力者の4人の中で、今も存命なのはエヴリン・ド・ロスチャイルド氏だけです。

 

引用しますと、「五人の人間が世界を支配している。この『五人会議』の構成メンバーは、ギイ・ド・ロスチャイルド男爵、エヴリン・ド・ロスチャイルド、ジョージ・プラット・シュルツ、ロバート・ローザの四名で、もう一名は本書の執筆時点で空席となっている。過去数年間に死亡した五人会議のメンバーに、アヴェリル・ハリマン、ヴィクター・ロスチャイルド卿、そしてドイツのレーゲンスブルクのテュルン=タキシス公がいる」

 

※同署はユースタス・マリンズの1992年著作「ザ・ワールド・オーダー:アワ・シークレット・ルーラーズ(世界秩序:私たちの秘密の支配者たち)」の邦訳書です。

1992年時点で五人会議メンバーとされた四人のうち、ケネディ政権の財務次官でブルッキングス研究所会長のロバート・ローザ氏は1993年死亡。パリ・ロスチャイルド家当主のギイ・ド・ロスチャイルド氏は2007年死亡。レーガン政権の国務長官でのち世界最大級の建設会社ベクテル社の社長を務めたジョージ・プラット・シュルツ氏は2021年100歳で死亡。

ロンドン・ロスチャイルド家の分流で、投資銀行N・M・ロスチャイルド&サンズの頭取を務めたエヴリン・ド・ロスチャイルド氏は90歳を過ぎた今も存命です。

 

あす9月8日世界で何が起きる?~名著名作紹介マイケル・ベイ監督映画「13時間ベンガジの秘密の兵士」、馬渕睦夫著「新装版 国難の正体――世界最終戦争へのカウントダウン」

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表1

今年9月11日は2001年の同時多発テロいわゆる911から21年です。

今回紹介する映画「13時間ベンガジの秘密の兵士」(マイケル・ベイ監督、2016年公開、アマゾンプライム視聴可)は、もうひとつの911と言われています。襲撃グループと元米軍人6人の戦いを描いたものです。

2011年にグローバル勢力が扇動した民主化運動「アラブの春」によってカダフィ政権が崩壊した北アフリカリビア第二の都市ベンガジで、翌年の2012年9月11日夜から12日朝にかけて起こったアメリカ領事館と近くにあったCIA秘密基地への過激派グループによる襲撃事件です。

領事館にいた駐リビア米国大使のクリストファー・スティーブンス大使が放火による窒息で死亡するなど4人が死亡しました。

「事実に基づいて描いた」というこの映画は米国のみの視点ですが、911との共通点や不審点を見いだせます。

▽普段首都トリポリにいる大使のベンガジ滞在が事前に現地マスコミに漏れており、公然と知られていた。

▽大使の身辺警護が薄かった。

▽CIA現地責任者が攻撃開始直後、秘密兵士チームが大使救出を要求したが最初止められた。遅れて出動した際、大使は見つからなかった。

 

また、「2012ベンガジアタック」というウィキペディア英語版によれば、

▽数時間前にエジプトのカイロにあるアメリカ大使館で暴力的な抗議があった。攻撃の数時間前から、ベンガジで人気のあるエジプトの衛星テレビ ネットワークは、ビデオに対する怒りを報道していた。

※ビデオとは、アメリカで製作され2012年6月公開の低予算映画「イノセンス・オブ・ムスリム」(無邪気なイスラム教徒)で、オバマ大統領は国連で「ムスリム世界全体に激怒を引き起こした下品で嫌なビデオ。合衆国政府はこのビデオとは何の関係もない」と演説した。

▽大使はトルコ総領事と会談したのが当日の最後の公務で自室に戻ったのは午後9時ごろ。平穏だったのに、襲撃が始まったのはその40分後だった。

▽大使の遺体は、窓から部屋に侵入したリビア人のグループによって発見された。ベンガジ医療センターに運ばれ90 分間の 心肺蘇生を受けたが、煙を吸い込んだことによる窒息死で、他に明らかな外傷はなかった。

▽大使はベンガジで複数の重要任務を負っていた(映画では寛いでいるようにも描かれている)。

 

ヒラリー・クリントン国務長官の責任も問われました。遺族は、ヒラリー氏が政府の機密情報を私用のメールサーバーで「不用意に」扱ったことが原因だと主張して提訴。国務長官在任中に自宅のメールサーバーを公務に使用し、米政府の情報を外国政府やテロ組織によるハッキングの危険にさらしたとして批判されている。問題を捜査したFBIは、ヒラリー氏の機密情報の扱いは「極めて軽率だった」としながらも、同氏を刑事訴追しないよう司法省に勧告。同省はこれを受け入れて捜査が正式に終結していた。

FBIと司法省のこの温情溢れる対応は、トランプ前大統領への対応とは正反対ですね。

 

陰謀論ガ―論者」には一読をお薦めします。いかに無知かを知るでしょう



馬渕睦夫さんは「新装版 国難の正体――世界最終戦争へのカウントダウン」(ビジネス社 2014年第1刷発行)で、さらにもうひとつの911について言及しています。「父ブッシュが上下両院合同会議で、国連の下での国際協力による新世界秩序(ニューワールドオーダー)が生まれようとしていると宣言します。ところで、この宣言の日はなんと1990年9月11日なのです」と。

2010年チュニジアで始まった民主化運動「アラブの春」。自然発生的なものではなく、国並みの力を持つ財団法人の支援によって進められました。国が同じことをやれば、激しく国際的な批判を浴びるでしょうが、政府高官にも仲間を持つグローバル勢力は、お咎めなしで東欧カラー革命も支援し、今のウクライナでの米ロ戦争にもつながっています。そこにあるのは、「自分たちが商売できない独裁者は許さない。たとえ、国民が幸せであっても」です。民主化という美名の下、実際は革命を主導し、独裁者を倒し、国民は不幸にしています。

 

1990年から11年後の2001年にニューヨークで911、さらに11年後の2012年にリビア911、さらに11年後の2023年は何があるでしょうか。

これらの大事件を境に、全体主義を推し進める法案が通ったり、新たな戦争ビジネスが生まれたり、グローバル勢力が結果的に得をしていることがわかります。以上が11年周期のグローバル勢力の計画と見るものです。

 

表2

今回、9月8日の前に動画を出したかったのは、7月8日安倍元首相暗殺事件以来、毎月8日にグローバル勢力の計画が同時進行中ではないかと思うからです。

8月8日はFBIによるトランプ邸強制捜査です。9月8日は何があるかわかりませんが、日本がアメリカの属国となったグローバル勢力の記念日サンフランシスコ講和条約締結日です。そして10月8日を経て、11月8日はアメリカがグローバル全体主義にまっしぐらか否かを決める中間選挙です。

 

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「コロナ死亡者」の厳密な死因は?~ハライター原のマスゴミニュース<全国ネットで報道しない自由>

全国民に本当に知らせるべきニュース、そんな大切なニュースを発信しないなら全国ネットなど宝の持ち腐れです。

今回も地方自治体の発表をもとにしています。

 

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前回のマスゴミニュースで「接種回数別、感染率の実態」についての厚労省データと「接種回数別、症状の軽さ重さ」についての浜松市データを紹介しました。サイバーテロの対中安保に関するゴミ報道も加えていますが、前回まとめられなかった流行病の大切なことを急いでお伝えしたいと思いました。

 

愛知県が国に流行病の死亡報告について見直し要請した件を取り上げます。

第7波について注射が▽注射が感染防止につながっているか▽注射が重症化防止につながっているか▽厳密な死因はなにかーーこれら三種類の肝心な情報が国の一気通貫で国民に提供されないこと、全国ネットの全国紙やテレビで体系立てて報じられないことが、日本国民の不幸となっているように思います。

 

令和2年6月の厚労省事務連絡

陽性者、かつ死亡した人をすみやかに連絡する


「コロナ陽性者が無くなったら厳密でなくていいからとりあえず連絡してくれ」という厚労省事務連絡は、発出から2年以上たった今の第7波で、さらに実像とかけ離れた恐怖を伝播しているように思います。

8月15日に愛知県の大村知事が記者会見で第7波について「重症が少ない実像が伝わっていない。重症や死亡に至る主因ではない」としたうえで、「他疾患が原因の場合は、死亡時に陽性であっても、別区分とするべきだ」と述べ、重症者や死亡者数の把握や公表などについて、定義や公表方法などを見直すように国に求めたことを明らかにしました。

これを受けて地元の中日新聞も大事なことを報じています。

▽死因で第4波や第5波などでは顕著だった「コロナ肺炎」単独のケースは確認されていないことが、県への取材で分かった。

▽6月20日以降とする第7波での死者数は、8月15日時点で235人。高齢だったり、持病がもともとあったりする感染者の多くが、老衰や持病の悪化などで命を落としているとみられる。

▽現行では、感染者が死亡した場合、県は死因に関係なく「コロナ死者」として計上している。

この事務連絡は早急に見直す必要があるでしょう。

 

愛知県の死亡例報告は出来る限り「コロナ死」の実像を伝えようとしています。

性別や年代の公表も拒む遺族が大勢いる中で、次のケースを見てください。

死亡件数しか発表しないと、老衰が厳密な死因の人がいると思わない

8月29日公表分ですが、ひとつは90代女性の老衰死がコロナ死と数えられています。「こんなケースもコロナ死と数えさせられていますよ」という良心的メッセージと捉えられます。

この情報なら、コロナを過度に恐れない

もうひとつは80代男性でコロナ死となっていますが、基礎疾患を見れば、複数の病気があって、コロナ単独による死とはとても言えません。

 

これらのケースが積み上がって死亡数という数字が独り歩きしていることがわかります。

全国紙、テレビキー局の姿勢を見て思い浮かぶことばは、恐怖のみを煽る「未必の故意」です。

 

ハライター原のマスゴミニュース<報道しない自由><小さく報道する自由>

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<報道しない自由>

重大な発表があったにもかかわらず、発表翌日の新聞で全く取り上げられなかった流行病に関するマスゴミニュースを取り上げます。

厚労省アドバイザリーボードが8月18日に発表したものです。

資料をご覧ください。今月8月初めの数字です。

ほとんどの年代で未接種者の方が複数回接種より新規陽性率が低い

これを見て、お注射の発症予防効果を強弁できる理由を自称専門医のコメンテーターは科学的に説明してほしいものです。

未接種はほとんどの年代で特に2回接種より新規陽性率が低く、30代、40代の働き盛りでは3回接種よりも新規陽性率が低いことが明らかです。

未接種が2回より新規陽背率の高い12~19歳と50代にしても大差はありません。ほとんど同じくらいです。

80代の未接種は2回、3回よりも新規陽性率は飛び抜けて高いように見えますが、この年代は未接種自体が少なく、接種しなかった理由を見極める必要があるかもしれません。

0~11歳は未接種しかなく、90代は未接種がなく、接種歴での比較はできません。

また、この資料には接種歴不明を4月20日まで未接種者に分類していたことも小さく注釈に書かれています。赤下線を引いています。

いつ打ったかはっきりしない人を「1回も打っていない人」に分類するなど非科学の極みです。

この資料を見つけること自体が難しくもあり、厚労省と合作の「報道しない自由」を発揮していますね。

 

次に、重症化を予防する効果すら怪しいという公的な数字です。

未接種者の方が症状が軽い?

浜松市の今年初めから8月11日までの数字ですが、未接種者の無症状の割合が接種的別では10.3%と最も高く、中等症の割合が0.4%と最も低いことが明らかです。つまり未接種は重症化しにくい傾向が見られます。

未接種が重症化につながっていないこの数字を見れば、本来人間が持っている免疫力への考慮がもっと必要です。

接種歴を問わず重症は0%なのですが、ここだけを切り抜いて、複数接種は重症化を防ぐと強調されかねません。

 

もうひとつは、<小さく報道する自由>

サイバーテロに関して、ロシアからウクライナへのサイバー攻撃アメリカの代替通信網でしのいだという記事が8月23日読売新聞朝刊の一面トップ。しかし、関連記事として同じ朝刊の四面に掲載された「サイバー日本の弱点」という記事に、日本に関して重大な証言が出てきます。

 

防衛省関係者は「重要インフラのシステムにはマルウェア(悪意あるプログラム)が仕込まれている」と危惧する。日中の緊張が高まれば発動し、電力、水道などに重大な影響を与える事態がささやかれている>

 

防衛省関係者が中国にマルウイルスを重要インフラに仕込まれていると断定している重大な安全保障の証言に小見出しさえもつけず、そもそも四面という目立たない場所で、こうなると拡散も期待薄。深く掘り下げてなぜ一面ニュースにしないのでしょうか。

 

以前オリバー・ストーン作品のスノーデンを取り上げ、アメリカによって日本の重要インフラにマルウイルスが仕込まれたという場面を紹介しました。国会でも議論されましたが、うやむやにされたままです。

 

米中にいつでもインフラ破壊されるという恐れがあるのなら、真相を究明し、ウイルスを取り除かないといけません。それが次世代に対する大人の責任ではありませんか?

 

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